ANA・JALの燃油サーチャージ引き上げ 国際線予約前に確認したい各社の公式案内

国際線を予約する前に、航空運賃だけでなく燃油サーチャージも確認しておきたい局面になっています。
2026年5月発券分から、ANAとJALはいずれも国際線の燃油サーチャージを大きく引き上げる案内を出しています。今回は単なる値上がりというだけでなく、ANAでは算出ルールの見直し、JALでは適用開始の前倒しも打ち出されており、予約時期によって負担感が変わりやすくなっています。まずは日系大手2社の動きを確認し、そのうえで利用予定の航空会社公式案内を見ておくのが安全です。
ANAは算出ルールの見直しを案内
ANAは、燃油特別付加運賃の算出基準を見直し、従来の「適用月の4〜3か月前の2か月平均」から、「3〜2か月前の2か月平均」へ変更すると案内しています。
ANA公式では、2026年5月1日から適用する運賃として、日本発の欧州・北米(ハワイ除く)・中東・オセアニアが片道5万6000円と案内されています。2月〜3月時点では同区間が3万1900円だったため、負担はかなり大きくなります。
- ANA|Revision of the Fuel Surcharge
- ANA|International Fuel Surcharge / Insurance Surcharge Information
JALも5月発券分から前倒しで引き上げ
JALも、2026年5月〜6月発券分の燃油特別付加運賃について改定を案内しています。
JAL公式では、5月発券分から現行のゾーンHではなくゾーンQを適用するとしており、適用開始を1か月前倒ししたと説明しています。日本発の北米・欧州・中東・オセアニアは、2026年4月発券分の2万9000円から、5月〜6月発券分では片道5万6000円になります。
今回は「ANAだけの話」ではない
ここで大事なのは、燃油サーチャージは航空会社ごとに設定や改定タイミングが異なるという点です。
日系大手2社の動きはニュースとして目立ちますが、実際に航空券を予約する際は、利用予定の航空会社公式サイトで発券時点の案内を確認する必要があります。特に東南アジア方面やアジア経由便では、航空会社によって負担額や案内の見せ方が異なります。
取扱方面で確認しておきたい航空会社の公式案内
ATCとしては、少なくとも次の航空会社は公式案内の確認先を押さえておきたいところです。
タイ航空
タイ航空は、日本発バンコク行きについて、2026年4月1日〜5月31日発券分の燃油サーチャージ案内を掲載しています。発券期間ごとに案内が更新されるため、予約前に確認しやすいページです。
ベトナム航空
ベトナム航空も、日本発の燃油サーチャージ案内を公式で掲載しています。表示形式がPDF中心になることもあるため、予約時は最新資料の確認が必要です。
チャイナエアライン
チャイナエアラインは、日本語サイト内で旅行案内や各種告知を更新しています。今回確認した範囲では、日本発の具体額を即断できるページまでは抜き切れていないため、ATCでは「公式確認先」として案内するのが安全です。
コリアンエアー
コリアンエアーも、予約条件や付加運賃は公式サイトで確認するのが基本です。今回の確認では、日本発の燃油サーチャージ具体額をそのまま示す旅客向け案内ページまでは確認し切れていないため、こちらも公式確認先として扱うのが無難です。
予約前に見ておきたいポイント
燃油サーチャージを確認する際は、次の点を押さえておくと分かりやすいです。
- 発券日ベースで適用額が決まるのか
- 路線や方面ごとに金額が違うのか
- 片道あたりか、往復合算か
- 直行便か、経由便か
- 公式案内がPDFか通常ページか
同じ出発地でも、航空会社が違えば負担額がかなり変わることがあります。航空運賃の見た目だけで判断せず、最終支払総額まで確認した方が安心です。
実務メモ
今回のニュースは、単に「高くなった」という話ではなく、旅行者や手配担当者にとって予約判断の材料が増えたという意味合いがあります。
特に、出発が近い案件や法人出張、複数名の手配では、燃油サーチャージの差が総額に響きやすくなります。日系大手2社のニュースを入口にしつつ、最終的には利用予定の航空会社公式案内まで確認する流れを取るのが安全です。
まとめ
ANAとJALは、2026年5月発券分から国際線の燃油サーチャージを大きく引き上げる案内を出しています。ANAは算出ルールをより直近の市況反映型に見直し、JALは適用開始の前倒しを打ち出しました。
ただし、燃油サーチャージは航空会社ごとに案内方法や適用額が異なります。国際線を予約する際は、ニュース見出しだけで判断せず、ANA・JALに加えて、利用予定の各航空会社公式案内も確認したうえで総額を見ておくと安心です。
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